不妊治療ってどんな検査をするの? 費用はどのくらいかかるの?

普通に夫婦生活を送っているのに、なかなか赤ちゃんを授からないと不安になるものですよね。
「不妊かな?」と感じたら、まずは専門医へ相談して検査を受けてみましょう。病気が原因の場合も少なくありません。
また不妊治療によって費用(※)や内容が違うので、医師の診断を受けて自分たちに合った治療法を見つけてみましょう。
※ 2022年4月から、不妊治療のうち人工授精・体外受精・顕微授精・胚培養・胚凍結・胚移植が保険適用となりました。治療に関する費用については一度かかりつけの医療機関に確認ください。

■まずはしっかりと不妊の原因を知ろう

夫婦仲も良くて定期的にセックスもしているのに、なかなか赤ちゃんを授かれないと悩む夫婦は少なくないようです。夫婦で話し合い、前向きに不妊治療をスタートしたいと思ったら、まずは専門医に相談をして不妊の原因を解明しましょう。

●主な不妊の原因とは?

女性側の主な不妊の原因はストレスや極度の疲労から、排卵を自分の力で起こしにくい「排卵障害」や、子宮と卵巣をつなぐ卵管に異常がある「卵管障害」などが考えられます。また、不妊=女性側に原因があると思われがちですが、男性側に原因がある場合も。

「不妊の原因を知ることが恐い…」という理由で、検査から足が遠のいてしまう人もいるようですが、赤ちゃんを授かりたいと思ったら、勇気を出して検査を受けてみることをおすすめします。

■不妊治療の種類とかかる費用

不妊治療にはいくつかの種類がありますが、一般的といわれているのは「タイミング法」「人工授精」「体外受精」などです。それぞれ内容や治療期間、かかる費用が違います。受ける不妊治療によっては、公的補助を受けられる場合があります。

ただし検査の結果、病気が原因だった場合は、まず病気の治療をすることが先決です。病気によっては手術が必要になることもあるので、医師と相談をして決めましょう。

1)排卵日を狙う「タイミング法」

「タイミング法」は、まず専門医が医学的な面から排卵日を診断し、その前後に性交を行うという治療法です。

排卵日を推定する方法は基礎体温が一般的です。タイミング法を行う場合はそれにプラスして、膣から器具を挿入して超音波で卵巣を診る「経膣超音波検査」や、尿の中のホルモン値をはかる方法も行います。

基礎体温の様子を見て、排卵予定日数日前になったら病院を受診。経膣超音波検査で、卵巣内にある卵胞(卵子が入っている袋)の大きさを測ります。排卵をするのは、この卵胞の大きさが約20㎜を超えたときとされています。

脳から分泌された黄体化ホルモン(LH)は、排卵の前になると急激に増えます。尿の中のホルモン値をはかる方法は、黄体化ホルモン(LH)ホルモンが尿の中にどれくらい排出されるかによって排卵日を調べるという方法です。

タイミング法は保険が適用されるので、費用は1回数千円くらい。不妊治療を始めたら、最初にこの治療を行うことが多いようです。

2)受精を補助する「人工授精」

「人工授精」は、精子を人工的に子宮内に注入する方法です。具体的には、男性がマスターベーションなどで採取した精子を、排卵日前後に子宮の中に注入することで受精を補助します。

このとき、精液をそのまま子宮の中に入れると感染などを起こす可能性があるので、通常は精液を洗浄して元気な精子を選んでから注入する場合もあるとされています。

この方法に適応するのは、精子の濃度が1500/ml以下の乏精子症、運動率が40%以下の精子無力症やそれに準じる人、頸管粘液が通常より少なくて精子がうまく通過できない人、うまく性交ができない人、妻側に精子を攻撃する抗精子抗体がある場合などです。

費用は113万円くらいで、こちらは保険適用外の治療になります。タイミング法などに比べると少し費用がかかりますが、カラダへの負担・経済的負担が軽いことから、何度かチャレンジする人も多いようです。

3)妊娠率が高いと言われる「体外受精」

「体外受精」は、手術で採取した卵子とマスターベーションなどで採取した精子を、体外で受精させて子宮内に戻す方法です。体外で受精してある程度発育した良い状態の「胚」を子宮の中に移植するので、妊娠率が高くなるとされています。

卵子を採取一週間くらい前に、排卵誘発剤を使用して卵巣を刺激します。こうすることで、受精可能な卵子を数個~10個くらい採取することができるとされています。

ただし体外受精は、費用が12060万円(保険適用外)くらいかかりますが、国の特定不妊治療助成事業の公的補助を受けることができます。とはいえ、「決して安くはないので、不妊治療の最終手段として、家族や医師と相談してから決断した」という人も多いようです。

■不妊治療を始めるきっかけは?

夫婦ともに健康で、避妊をせずに夫婦生活を送っていてもなかなか赤ちゃんができない状態を不妊といいます。しかしその判断は、夫婦にしかわからないものかもしれません。

ごく普通に夫婦生活を送っている場合、1年で80%、2年で90%の夫婦が妊娠するとされています。基礎体温などをつけ、排卵日あたりを狙って性交をしていても1年以上赤ちゃんを授かることができない場合は、専門医に相談してみましょう。

「なかなか赤ちゃんができない…」と、気分が落ち込んでしまうのはツライものです。あまりに不安を感じたら、一度専門医に相談してみてはいかがでしょうか。

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この記事のキュレーター

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