治療計画を立てて 負担を軽減

――妊活、とくに不妊治療を始めると、「仕事との両立が難しい」という声を多く聞きます。

■市山卓彦先生（以下、市山）：そもそも僕がクリニックを開業したきっかけは、妊活による離職率の高さ。大学病院にいたとき、体外受精を行っている患者さんの離職率が17％にものぼると知りました。病院での待ち時間の長さ、通院が突然かつ頻回というのが不妊治療の特殊性。それを解消するために、”就労と両立できる不妊治療”と”治療計画の可視化”が必要だと考え、クリニックを開院したのです。

■河合 蘭さん（以下、河合）：そうなのですね。

■市山：例えば、これから妊活を始めるかたに「1回のタイミング法で妊娠する確率は？」と質問すると、「20％、30％？」と答えるかたが多いけれど、実は5％程度。だから「あなたが今、期待している妊活プランだと、半年〜1年間くらいの治療計画を視野に入れなければいけない」とお話しします。実際、妊活と仕事の両立が大変な理由の1つは”長期化”。どういう時間軸で妊活を進めるのか、そのために必要な仕事の調整は何か、きちんと計画を立てておかないと、大変な時間は長くなる一方です。

■河合：妊活はしたい。でも、できれば自然まかせでなるべく体外受精以外の方法で、という人が多いのですね。体外受精は通院回数も多く大変だといわれますが、今は自己注射などもあるし、トータルで考えると体外受精のほうが妊活も仕事もきちんと管理できる、ともいえます。

■市山：そのとおりです。体外受精は妊娠率が高いだけでなく、計画が立てやすいというメリットもあります。採卵日の前の月にピルで月経開始日を調整すれば、仕事を休む日があらかじめ計画できます。ダラダラと時間が長くかかった結果、仕事と両立できず、メンタルを崩してしまう患者さんを多く見てきたからこそ、いつ産みたいのか、何人欲しいのかという希望から逆算してロードマップを敷いてあげることが大切で、意味があると思っています。

■河合：それはすごく大事なこと！
不妊治療はつらい、メンタルをやられるものだと思われていますが、その実態を見てみると、もっと管理できるし、時間を短くできるんですよね。もちろん不妊治療は大変だから社会の支援が必要だというのは当然のことですが、治療計画次第で患者の負担は軽くできる。

■市山：そのためにも、我々クリニック側と企業側の両方向で支援することが重要。だから僕は企業のセミナーに登壇して、なぜ働く女性の妊活が大変なのか、お話ししています。そして働きながら妊活をしている人には「不妊治療連絡カード」を使うようにアドバイスしています。

■河合：連絡カードはどれくらい使われているのでしょうか？

■市山：実数はわかりかねますが、そんなに多くはないですね。さらに、2023年のアンケート調査（※1）では、職場に妊活に関する制度があるのに約43％の人が「利用したことがない」という実態が明らかになりました。そのうちの約26％が「制度があることを知らなかった」とも。

■河合：素晴らしい制度があっても知らない、使われないというのは日本の大きな特徴ですよね。

■市山：知らないことで権利が奪われている。企業はもっと制度の認知向上を図る必要があると思います。

【Check!】厚生労働省の妊活支援

不妊治療を経験した人のうち、男女計で16％（女性は23％）が治療と仕事を両立できずに離職しています（※2）。これは企業にとっても大きな損失。そこで厚生労働省は不妊治療と仕事の両立支援として、企業向けの研修会や助成金の導入など、さまざまな取り組みを行っています。治療していること（治療する予定であること）を職場で言い出しづらい場合は、厚労省が作成した「不妊治療連絡カード」を活用するのも手。

※１ メルクバイオファーマ株式会社 第7回「妊活R／子育てに関する意識と実態調査」　
※２ 厚生労働省「平成29年度『不妊治療と仕事の両立に係る諸問題についての総合的調査』」

■監修

■市山卓彦 先生
■河合蘭 さん

●構成・文／本木頼子
●デザイン／池田和子（胡桃ヶ谷デザイン室）

※記事掲載の内容は2024年2月25日現在のものです。以降変更されることもありますので、ご了承ください。

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