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不妊治療の保険適用から約1年半。どう変わった?これからどうなる?【ドクター&ジャーナリスト対談】
不妊治療の保険適用がスタートした2022年に高度生殖医療の最前線に立つドクター・京野廣一先生と不妊治療の現状を追い続けるジャーナリスト・河合 蘭さんの対談を行いました。
それから約1年が経ち、患者さんや医療現場にはどんな変化が生じているのでしょうか。
そして今後の課題とは─?
改めてお2人に保険適用化の“今”と“これから”を語り合っていただきました。
監修の先生
河合蘭 さん
PROFILE:出産ジャーナリスト。1986年より妊娠、出産、不妊治療に関する取材・執筆活動をスタート。雑誌や新聞、WEBなどで多数執筆。東京医科歯科大学、聖心女子大学などで非常勤講師も務める。2016年、著書『出生前診断-出産ジャーナリストが見つめた現状と未来』(朝日新書)で科学ジャーナリスト賞を受賞。その他の著書に『未妊-「産む」と決められない』(NHK出版)、『卵子老化の真実』(文春新書)など。 http://www.kawairan.com
京野廣一 先生
PROFILE:不妊治療専門クリニック「京野アートクリニック」理事長。1978年に福島県立医科大学を卒業し、東北大学医学部産科学婦人科学教室に入局。1983年、チームの一員として日本初の体外受精による妊娠・出産に成功。2001年には日本初の卵子凍結(緩慢凍結法)による妊娠・出産に成功した。1995年に宮城県大崎市、2007年に宮城県仙台市、2012年に東京都港区高輪(https://ivf-kyono.com/)、2019年に岩手県盛岡市にクリニックを開院。 2016年、東京都品川区にHOPE(日本卵巣組織凍結センター)を開設し、2020年、より安全な同区北品川の高台に移設。
不妊治療の保険適用「専門医&出産ジャーナリスト対談」 #1
※参考:「妊活たまごクラブ 初めての不妊治療クリニックガイド 2023-2024」
早く治療する人が増え男性の意識もアップ
■河合蘭さん(以下、河合):体外受精や人工授精に保険適用が拡大されて2年目に入りました。1年前、京野先生は「保険適用によって不妊治療のハードルが下がり、患者さんの年齢が若くなってきた気がする。今後、日本の体外受精は妊娠率が上がるのではないか」とおっしゃっていましたが、実際にそうなりましたか?
■京野廣一先生(以下、京野):はい。まず、治療するかたが増加していますし、年齢は確実に若くなっています。そして、興味深いことに40〜42歳のかたも増えています。「体外受精ができる最後の時間」ということで、駆け込みで来院するかたがけっこういらっしゃるんです。
■河合:そうですか。患者さんの意識や診察室の空気は変わりましたか?
京野「“不妊治療は2人でするもの”。男性の理解も深まっています」
■京野:最初は、敷居が低くなるとあまり知識を持たずに受診するかたが増えるのではないかと危惧していました。ところが、ふたを開けてみたらそんなことはありません。保険診療は最初に2人で「治療計画書」を書く必要がありますから、そのためにパートナーと一緒に勉強されるようですよ。
■河合:2人で治療計画書を作成するという新しい方法はとても高く評価されていますね。
■京野:これは本当にいいルールだと思います。当院では体外受精を検討しているかた向けのセミナーを開催していますが、2人で参加されるケースが増えました。とくに、不妊治療に対する男性側の理解が今まで以上に深まっている印象です。
■河合:男性は、保険で認められる治療も増えましたね。
■京野:無精子症のかたの精巣から精子を採取する「顕微鏡下精巣精子採取術(micro-TESE)」、ED治療薬の「バイアグラ」「シアリス」が認められました。こうしたことも男性が「不妊治療は2人でするもの」と認識するために役立っているでしょう。
河合「最初から体外受精を選ぶかたが増えているのでしょうか?」
■河合:治療法の選択にも変化が起きていますか? 以前ならタイミング法や人工授精を続けていたかたが早めに体外受精にステップアップしたり、初めから体外受精を選ぶかたが増えたりしているのでしょうか。
■京野:はい。経済的な安心感が増し、体外受精は一般不妊治療(タイミング法、人工授精)より妊娠率が高いことも以前より広く理解されるようになりました。それぞれの治療法の妊娠率を知れば、早く妊娠できる方法を選びたいと思うのは自然な気持ちだと思います。とくに40~42歳のかたは妊娠しにくく、保険で治療できるタイムリミットも近づいていますから。
一方で、シンプルな方法で妊娠できればそれに越したことはないと考えるかたもいらっしゃいます。その場合はタイミング法から順を追ってステップアップしていく方法で、できるだけ自然な妊娠を目指します。
■河合:体外受精と顕微授精には保険適用の年齢と回数の制限があります。妊娠しないまま、上限回数が終了したかたもいらっしゃると思いますが、そのかたたちのその後は?
保険適用の回数制限を超えてしまったら?
■京野:40~42歳のかたのなかには、既定の上限、3回を超えてしまったかたがいらっしゃいます。その後は治療をやめるかたもいれば、自費診療で体外受精を続けるかたもいます。
また、一般不妊治療は年齢も回数も制限がありません。ですから、人工授精に「ステップダウン」をして、保険診療を続けるという選択肢もあります。人工授精は体外受精に比べれば妊娠率が低いですが、タイミング法と比べれば約2倍高いです。
■河合:この問題に正解はありませんが、それぞれのカップルに合った道が選べるといいですね。ところで、一般不妊治療で妊娠率を上げるコツはありますか?
■京野:当院では、一般不妊治療にステップダウンしたら「人工授精とタイミング法を組み合わせてください」と提案しています。医療機関としては普通の人工授精を行うのですが、お2人に排卵日の2、3日前にタイミングを取っていただくようにお願いするのです。そして排卵日になったら人工授精を行います。自然妊娠では「いちばん妊娠しやすいのは排卵日の2日前」といわれていますから、そのあたりで何もしないのはもったいない。だから2つの方法を組み合わせることによって、少しでも妊娠率が高くなることを期待しています。
薬が足りない!治療法にも影響
■河合:保険適用の拡大によって治療に必要な薬品が不足し、一部の患者さんが待たされるなど、治療に影響が出ていると聞きました。
■京野:それには本当に困っています。薬不足はさまざまな診療科で起きている社会問題ですが、不妊治療の場合は、そこに保険適用という大きな変化が重なっています。以前よく使われていた薬のなかに保険で使えないものが出てきた結果、保険適用に認められた薬に注文が集中し、品切れが起きてしまったのです。
1つの例が、排卵を起こす点鼻薬の「スプレキュア」です。そのジェネリック薬品である「ブセレキュア」が保険で認められなかったため、保険適用拡大後すぐにスプレキュアが品薄になりました。その後、ブセレキュアは保険での使用を認めてもらえましたが、今度はブセレキュアも手に入りにくくなっています。
■河合:状況は改善されず、むしろ悪くなっているのですね。
■京野:はい。卵胞を発育させるために使う「hMG製剤」の不足にも困っています。時間が限られている患者さんにとって、効果的な治療ができないのは大問題です。体外受精での妊娠率は採れた卵子の数に比例するので、卵子をできるだけ多く育てたいのです。
保険で認められなかったという理由で、入手できても保険診療に使えない薬もあります。私たちは海外の薬を輸入して使っていましたが、それらはすべて使えません。保険診療は、途中で保険が適用されない薬や治療法を使うと、「混合診療」となり、すべてが自費診療になってしまうからです。
■河合:薬の制限で治療に影響が出る可能性もあるのでしょうか。
■京野:「レルミナ」という飲み薬があります。これは保険診療では子宮筋腫や子宮内膜症の薬として認められているのですが、体外受精では卵巣過剰刺激症候群(OHSS)を予防するために使ってきました。しかし、レルミナをその目的で使うことは保険でまだ認められていないので、 保険診療の体外受精では卵巣刺激を控えめにしています。安全性を優先するために、採卵数が少し減ってしまう可能性があるわけです。
京野廣一先生 プロフィール
不妊治療専門クリニック「京野アートクリニック」理事長。1978年に福島県立医科大学を卒業し、東北大学医学部産科学婦人科学教室に入局。83年、チームの一員として日本初の体外受精による妊娠・出産に成功。2001年には日本初の卵子凍結(緩慢凍結法)による妊娠・出)産に成功した。2007年に仙台(宮城県)、2012年に高輪(東京都)、2019年に盛岡(岩手県)に不妊治療専門クリニックを開院。2023年9月からは品川(東京都)での診療も開始する。
河合蘭さん プロフィール
1986年より妊娠、出産、不妊治療に関する取材・執筆活動をスタート。東京医科歯科大学、日本赤十字社助産師学校で非常勤講師も務める。2016年、著書『出生前診断-出産ジャーナリストが見つめた現状と未来』で科学ジャーナリスト賞を受賞。その他の著書に『未妊-「産む」と決められない』『卵子老化の真実』など。
●不妊治療を考えたら読む本〈最新版〉 科学でわかる「妊娠への近道」(講談社ブルーバックス)
浅田レディースクリニック理事長の浅田義正先生と河合さんによる共著。不妊治療のバイブルとして支持される1冊に、最新情報を加えた改訂版が発売された。
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